日本のマス「ゴ」ミは、いつまで嘘を垂れ流すつもりなのか!? イギリス大手新聞【デイリーテレグラフ】紙が、コロナは嘘だと報じる。

コロナ茶番が思うように上手くいっていないことに、しびれを切らした人達が次々と、真実をばらし始めています。

コロナ騒動は、過剰に恐怖を煽った「全体主義」的な「茶番」だったと、イギリス政府で働く科学者が認めてことを、イギリスの大手新聞【デイリー・テレグラフ紙】が報じたそうです。

元々バリバリのB層の私。デイリーテレグラフ紙がどういう新聞なのか、ウィキペディアはこのように書かれてありました。

デイリー・テレグラフThe Daily Telegraph)は、1855年に創刊されたイギリスの一般紙サイズの新聞

姉妹紙のサンデー・テレグラフ (The Sunday Telegraph) は、1961年に創刊。

 

イギリスの一般紙サイズの新聞では発行部数は1位。

 

  1. デイリー・テレグラフ – 639,578部
  2. タイムズ – 449,809部  
  3. ガーディアン – 263,907部
  4. インデペンデント – 180,743部[2]

上記の他3紙とともに「高級紙」の代表格とされるが、ゴシップなど砕けた内容の記事は他と比べてやや多い。

イデオロギー的には保守に属し、権威主義と自由主義に対しては中道に分類される。

The Spectatorより自由主義的で、エコノミストよりは伝統主義的。

保守党との関係が深く、個人的繋がりを持っているジャーナリストが多い。

また、ウィリアム・ヘイグノーマン・テビットのような保守党重鎮がコラムニストとして参加している。

保守党の有力政治家であるボリス・ジョンソンはテレグラフの出身である。

 

推理小説作家のヘンリー・クリストファー・ベイリーも同社のリーダー・ライターだった[3]

同じく保守的な論調を張るタブロイド紙デイリー・メールを擁護しがちだと指摘されたことがある。よって、この新聞はしばしばDaily Torygraph(保守党日報)やらMaily Telegraph(デイリー・メール通信)などと揶揄される。

 

一方、ガーディアンによれば、デイリー・テレグラフは、毎日新聞ニューヨーク・タイムズなどとともに、中国CGTNなどから影響や支援を受けている報道機関の一つとして挙げられている。

 

これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を、意図的に優先している可能性が指摘されている。

日本でいうと、読売もしくは朝日新聞クラスの新聞社が、「コロナは嘘」だと報じた、ということでしょうか。

ぜひとも動画をご覧いただければと思いますが、動画では以下のような内容を伝えています。

 

CDC(米国疾患管理センター)がここにきて、何の説明もなく、コロナ規制を緩めたので、まるで、今までのすべての規制は「でっちあげ」だったようだ、と指摘しています。

そして、そのゆるぎない「根拠」として、英国で政府のアドバイサーとして働いていた「科学者」が、コロナ騒動は、過剰に恐怖を煽った「全体主義」的な「茶番」だったと認めたことを、デイリーテレグラフ紙が報じた、ということです。

 

そして、こんな情報も流れてきました。

CDC(米国疾患管理センター)の職員の半数は、コロナワクチンを拒否しているそうです。

「CDCが何の根拠もなくここに来て、規制を緩めた」という指摘を裏付けるものですね。

 

さらに興味深いのは、デイリーテレグラフ社というのが、「中国寄り」の新聞であるにも関わらず、「コロナは嘘」だと報道したことです。

 

コロナ茶番を引き起こしたのは、「大本教」の出口王仁三郎の計画を実行した、創価学会です。

1年前に、KAWATAとNANAのRAPT理論で、コロナの真実を暴かれています。

この当時は、「創価学会」が実行犯である事はまだ暴かれていませんでしたが、大本教=創価学会として視聴すると、本質がはっきり見えてきます。

去年、バイデンが大統領になりましたが、バイデンは、「中共→創価」とズブズブです。

 
 
 
 
 
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菅首相とバイデン米大統領の首脳会談実施へ

 

イルミナティ内部でさらなる争いや分裂が起こっているのでしょう。

そのために、このような「暴露合戦」が繰り広げられているのだと思われます。

いずれにせよ、どちらも滅びゆく運命にある、という事です。

 

日本のマス「ゴ」ミは、創価が牛耳っているので、真実が出てくることはありません。

最近は、本当にあからさまな「工作記事」を書いてきています。

自分たちは嘘つきです。と自ら公言し続けています。

しかし、週刊誌では、ちらほらと「真実」を伝えているようです。

この「コロナワクチン」は、「感染症の発症」の予防ができる、と厚生省は言ってきました。

 本剤はメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンです。SARS-CoV-2のスパイクタンパク質(ウイルスがヒトの細胞へ侵入するために必要なタンパク質)の設計図となるmRNAを脂質の膜に包んだ製剤になります。
 本剤を接種し、mRNAがヒトの細胞内に取り込まれると、このmRNAを基に細胞内でウイルスのスパイクタンパク質が産生され、スパイクタンパク質に対する中和抗体産生及び細胞性免疫応答が誘導されることで、SARS-CoV-2による感染症の予防ができると考えられています。

 

有効性について

新型コロナウイルス感染症の発症を予防します。
 ワクチンを受けた人が受けていない人よりも、新型コロナウイルス感染症を発症した人が少ないということが分かっています。(発症予防効果は約95%と報告されています。)
 なお、本ワクチンの接種で十分な免疫ができるのは、2回目の接種を受けてから7日程度経って以降とされています。
現時点では感染予防効果は明らかになっていません。
ワクチン接種にかかわらず、適切な感染防止策を行う必要があります。
しかし、現実にはどうでしょうか。
 
「ワクチン接種者がコロナワクチンをばらまいている」のです。
 
 
厚生省は、以下のような事務連絡を出していました。
 

厚生省の書類は、こちらから読めます。
 
 
 
実際に、事例が報告されています。
 

だけど、厚生労働省は、「情報不足で「因果関係不明」」の一点張りで、健康被害救済は使っていません。

彼らはこれからも、こうやって、「因果関係不明」と言いくるめて、被害の救済などはやらないでしょう。

そして、ワクチン製造会社は、はじめから責任を取らない、と言っています。

しかし、国はご覧の通り、はじめから責任など取るつもりはないわけです。

国が責任とる、と、マス「ゴ」ミで報道しないと、コロナ脳の人達が、ワクチンを打ってくれないからです。

そもそも、人口削減するために、コロナという「茶番」を行い、ワクチンを打たせようとするのに、賠償などするわけがありませんよね。

ひょっとしたら、1件くらいはするかも知れません。庶民を騙すために。

だけど、彼らは、「人口削減すること」「土地を強奪してスマートシティを作る事」「ワクチンパスポートを作って、完全に庶民を支配し奴隷化すること」を目的としてやっているわけです。

これほどまでに、世界中で真実が暴かれだしているので、イルミナティは焦っていることでしょう。

しかし、彼らはもう終わりですね。

 

2014年、ここから全ての悪が暴かれ始めました。

『RAPTブログ』

 

そして2021年、『RAPT理論』はさらなる進化を遂げます。

真実のニュースサイトが開設されました。

『RAPT理論+α』

 

神様がRAPTさんに働かれた事で、『RAPT理論』は生まれました。

そのお蔭で今、こうして、真実の情報が至る所から拡散され続けていることを忘れることなく、感謝して、これからも情報拡散を続けていきたい、と改めて強く思いました。

 

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