昨年4月に、「コロナパンデミック」は、大本教出口王仁三郎の計画を実行している、と『RAPT理論』によって暴かれました。
その後、王仁三郎の計画を引き継いでいるのが「創価学会」で、創価学会こそが、イルミナティの核心で、悪の枢軸である事が暴かれました。
RAPT有料記事487(2020年8月3日)創価学会の滅びを強力に祈りなさい。
大本教と創価学会は、繋がっています。
創価学会も大本教も元をたどれば一緒。
大本教の出口と創価の牧口は親戚で、皇道会と関わりがあった。
当時の日本が天照を最高神としていた南朝系だから、南朝を正統と偽っていたのでしょうけど。
そして、皇道会には華族のメンバーもいた。つまり、李家ですね。 https://t.co/8v5HzvurNp pic.twitter.com/seZTanGUlW
— Trinity 7 (@One_Trinity7) July 13, 2020
そんな創価学会を母体とする「公明党」は、「ワクチン確保」に非常に熱心に取り組んできました。
https://twitter.com/movie_komei/status/1407746847259590656?s=20
しかし、コロナワクチンは、厚労省が認めるだけでも、現時点で「356人の死亡」と公表しています。
(以下ツイートは、ファイザー社のみ。モデルナ社でも死者が一人でているので、356人。)
ワクチン接種後の死亡355人。
厚労省の発表を伝えるニュース無し。
大事な情報を何故報道しない?メディアは国民をアホと思ってる。 pic.twitter.com/6pbtO7RGoG
— ひろし (@hiroshitokyo46) June 23, 2021
厚労省によると、新型コロナワクチン接種後の死亡例が6月9日から18日までに、ファイザー製で159人、米モデルナ製で1人確認されました。モデルナ製接種後の死亡例公表は初めて。ワクチンとの因果関係は79人が分析中で、残りは関係が認められないか、評価できないとされました。 https://t.co/J0KQjCtwbC
— 東京新聞編集局 (@tokyonewsroom) June 23, 2021
当初、「武漢からコロナが出た」という話がありましたが、そこに関わった「武漢大学」から、池田大作が、名誉教授の称号を得ている事が明らかになっています。
コロナ茶番の仕掛け人が、創価であると分かってきたが、
実は池田大作は「武漢大学」から1990年11月3日に名誉教授の称号を得ている。https://t.co/5Q4T0NYysq
そして、当初、コロナウィルスは「武漢ウィルス研究所」から漏れたと言われていたが、この研究所の設立に「武漢大学」が関わっている。 https://t.co/virC1tKLIx pic.twitter.com/kdCTkuAh9Y
— 時計仕掛けのオレンジ (@9n7eWQtutsamatw) July 10, 2020
これだけ見ても、公明党→創価学会は、「殺人」を行うために、ワクチンを進めてきたと言っても過言ではありません。
「コロナワクチン」の副作用のひとつに、生殖器系に異常が起こる事が、たくさん報告されています。
イギリスで行われているワクチン接種後の追跡調査によると、4000人の女性から接種後の生理異常が報告されています。アストラゼネカが2734件、ファイザー1158件、モデルナ66件。多くは不正出血の報告です。
— コロナワクチン接種101 (@asoex002) June 20, 2021
動画の続き:
"5,888人が死亡"
"650人以上の女性が流産"
"(被害の数字は)全世界の他のすべてのヮ勹千冫の副作用を合わせたものよりも大きい"
"これは実験的な💉" pic.twitter.com/byBfjCILc7— AKI ISHIYAMA (@AKI_ISHIYAMA) June 21, 2021
新型コロナワクチン接種後に、大量の不正出血や生理不順を訴える(30代から40代の)女性が、英国で4千人以上にのぼっているが、監視団体はワクチンとの関係を完全否定しているそうな。https://t.co/bbg3khOSvy pic.twitter.com/JTW3tsPdeV
— wake up, stand up 😊 (@bmdurg) June 22, 2021
⏺️不妊治療 保険適用拡大へ初のガイドライン案
コロナワクチンを射たせて不妊にし、不妊治療で儲けようって…人間の考えることじゃない。https://t.co/JsGwq89KOb
「不妊、不育症支援」は公明党の長年の主張。https://t.co/EclXuU246y
創価主導の盛大なマッチポンプ。https://t.co/IuVfog3z3B https://t.co/THz0gEvrhU pic.twitter.com/c1AhkomCnk
— MAKI (@oishi__harumaki) June 23, 2021
動画の続き:
"5,888人が死亡"
"650人以上の女性が流産"
"(被害の数字は)全世界の他のすべてのヮ勹千冫の副作用を合わせたものよりも大きい"
"これは実験的な💉" pic.twitter.com/byBfjCILc7— AKI ISHIYAMA (@AKI_ISHIYAMA) June 21, 2021
そして、ファイザー社の公式治験計画書(2021年6月時点)で、ワクチン接種者の呼気や体液から出る「スパイクタンパク」によって、打っていないに感染し、それが「不妊」「流産」のリスクになる事も書かれてあります。
これは決定的❗️
ファイザー公式治験計画書に、接種者のスパイクタンパクによる非接種者へのエクソソームによる暴露や、不妊や流産などのリスクについて明記してある。
モデルナにも同様の事が明記。製造元の公式文書に目を向けない、または無視する政府とメディアと医師達https://t.co/LIIzcg6Xbc?
— 🗾EartHeartH🐉🇯🇵 (@Earthanks) June 22, 2021
コロナワクチンは、人類を殺すだけでなく、人口削減のために使われています。
そんな「殺人ワクチン」を推進する公明党→創価学会は、同時に、「不妊治療」への普及にも力を入れています。
少々長いですが、彼らが、どれだけの偽善者なのかを知っていただくために、全文をご紹介します。
不妊・不育症支援が前進
“赤ちゃんがほしい”の声に応える!
不妊治療 1月から助成制度拡充
保険適用は22年4月スタート
不育症 検査費用の負担軽減政府は15日、「不妊治療への保険適用」などを盛り込んだ全世代型社会保障改革の最終報告を閣議決定しました。
また11月30日には、国として初の不育症検査への助成制度創設などを盛り込んだ支援策を取りまとめました。公明党の長年の主張で大きく前進する不妊・不育症支援のポイントをまとめました。
補充される不妊治療の費用助成
妊娠を希望しているのに妊娠が成立しない不妊症。
夫婦の5.5組に1組が、不妊治療を受けているともいわれます。
原因は女性だけではなく、男性にある場合もあります。
精子が精管を通過できないケースや、子宮内膜症などの治療は保険適用の対象になっていますが、体外受精などを行う際は費用の一部助成で対応しています。
ただ、金額や回数に制限があることから、当事者の経済的な負担が大きな課題となっています。
NPO法人「Fine」が2018年に実施した調査によると、治療費の総額は「100万~200万円未満」との回答が最も多く、中には「300万円以上」との回答もありました。
15日に閣議決定された最終報告では、不妊治療について、22年4月から保険適用を実施するとし、それまでの期間は現行の助成制度を拡充します。
具体的には来年1月から、夫婦合計で「730万円未満」とされている所得制限を撤廃。
「初回30万円、2回目以降は15万円」だった助成額は、2回目以降も30万円とし、助成回数も「生涯で通算6回まで」(妻が40歳以上43歳未満は3回)から、「子ども1人あたり6回まで」(同)に見直します。
また、対象は法律婚の夫婦だけではなく、事実婚のカップルにまで広げます。
政府は20年度第3次補正予算案に、これらの関連経費として370億円を計上しました。
一方、妊娠しても流産や死産を繰り返す「不育症」への対策も進みます。厚生労働省では毎年約3万人が発症していると推計しています。
現在は子宮の形や血液を調べるといった検査は保険が適用されますが、約65%が原因不明とされています。原因不明の人への検査は研究段階のため、保険適用外となっています。
公明党の推進で政府に設置された不育症対策に関するプロジェクトチーム(PT)は、11月に支援策をまとめ、検査費用に対する新たな助成金制度を創設することを決定。
有効性や安全性が確立された検査・治療法については、順次、保険適用をめざすほか、相談体制の強化や正しい知識の周知・広報に取り組むことにしています。
これらの費用は21年度予算案に盛り込まれる見通しです。
公明 20年来の主張実る
菅首相(中央右)に不妊治療の支援拡充を申し入れる公明党の竹内譲政務調査会長(右端)、伊佐衆院議員(中央左)、佐々木さやか参院議員=11月17日 首相官邸
不妊治療の保険適用について公明党は、1998年の「基本政策大綱」で掲げて以来、20年以上にわたって取り組んできました。
2000年には不妊治療の保険適用を求める署名活動を行い、約55万人の声を政府に届けました。
その後、04年に当時の坂口力厚労相(公明党)の下で国の治療費助成制度がスタート。
以来、金額や対象を段階的に拡充し、地方自治体においても公明議員のリードで独自の上乗せ給付などが実現しています。
不育症への支援についても、公明党は09年11月に国会質問で初めて取り上げました。
12年1月には、ヘパリン注射による治療の保険適用を実現。地方議員も自治体独自の助成制度や相談体制整備を進めてきました。
今年9月に就任した菅義偉首相は、不妊治療への保険適用を表明。これを機に、公明党は国会論戦などで支援拡充を訴え続けました。
11月17日には、党不妊治療等支援推進PT(座長=伊佐進一衆院議員)が菅首相に支援策を提言し、不妊治療の助成については、▽初回30万円、2回目以降15万円の給付を毎回40万円に▽所得制限の撤廃▽出産ごとに助成の回数制限をリセット▽事実婚も対象に――などを要望。
不育症支援についても、国の助成制度創設や保険適用の拡大、死産・流産へのグリーフケア(悲しみのケア)支援などを求めました。
伊佐座長は「20年以上にわたり関係者の声を聴いてきた公明党の提言が、ほとんど政府の決定に反映された。
新たに創設される不育症の助成制度は、独自に取り組む自治体を国が支援する形でもあり、党のネットワークで全国に広げていきたい」と語っています。
当事者の心のケア十分に
獨協医科大学埼玉医療センター リプロダクションセンター 杉本公平 教授
20年以上、不妊治療の現場に携わる中で、治療が長引いた時の患者さんの経済的な負担が、重いと痛感してきました。今回の支援拡充は、大変にありがたいです。
私は長年、不妊・不育症の患者さんを心理面で支える「グリーフケア」を重視し、普及に努めてきました。
流産・死産の悲しみや、治療がうまくいかなかった時の喪失感をケアする手法です。
しかしながら、全ての医療者が心理的ケアに習熟しているわけではありません。
その中で、先日出席した公明党の会合では、議員の皆さんがグリーフケアの存在を知っていたことに驚きました。
公明党は早くからカウンセリングなどの相談支援の重要性に着目し、体制強化を推進してきたとのこと。
ここまで考えてくれている政治家がいるのかと、心強く思いました。
今後の課題として、心理支援に習熟した心理士などのスタッフの育成が挙げられます。
また、里親制度や養子縁組といった多様な選択肢について、十分な情報が当事者に伝わっていません。
医療のみならず、福祉領域などとも連携した幅広い支援体制を整備していく必要があると考えます。
不妊治療を支援する政党が、同時に、人口削減のために作られた「ワクチン」を推奨しているのですよ。
公明党は、ビル・ゲイツともズブズブな関係です。
ビル・ゲイツは、「ワクチンは人口削減が目的」だと公言しています。
コロナワクチンの前は、「子宮頸がんワクチン」も積極的に進めてきました。
未だに、このワクチンをも普及させようとする動きもあります。
この「みんハピ」「こびナビ」の副代表が今、何かとネットで騒がれていますが、彼の正体は以下の通りです。
2014年に『RAPTブログ』が世の中に登場して以来、加速度的に、イルミナティ、悪魔崇拝というのが、世界の話ではなく、日本でも存在し、しかも、日本が最古の悪魔崇拝発祥地である事も明らかになりました。
この国は、想像を絶する「悪魔崇拝国」だったのです。
今、コロナパンデミックにより、創価学会を中心とした、政府という名の「イルミナティや悪魔崇拝者」が、庶民を殺そうとしている事が、次々と明らかになっています。
彼らは、人を欺き、人を騙す「プロ中のプロ」です。
自分達で「儲けの種」を作り、「不幸」をばらまき、その「不幸」を取り除くために、また「儲けの種」を作る。
コロナの犯人である「創価学会」→「公明党」が、「人口削減」ワクチン接種を進めていて、しかも「不妊治療」をも進めている。
どれだけ悪を行えば気が済むのか、という事ですね。
彼らは、悪魔に忠誠を誓い、かつ、自分達の金儲けの事しか考えていない、どうしようもない輩の集まりです。
近所の創価企業や創価信者の家の壁には決まって、ピンク色の「ワクチンポスター」が貼られているのをよく見かけますが、
ちなみに、東京ではこちらが貼られていました。
自分達がやっている事が、殺人犯を助ける事だと、本当に気づいていただきたいです。
無知は罪です。本当に恐ろしいです。
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