• ついに「2023年」が到来しました!

アベノマスクは生物兵器

https://pin.it/1jvzTBo

ご訪問くださりありがとうございます。

先日、アメブロで、以下の記事を上げたのですが、

 
とうとう本当に、政府は「しっぽ」を見せました。
 
 
まず、昨夜飛び込んできたニュースがこちらになります。
 

政府の布マスクに「汚れ付着」「虫が混入」…不良品の報告1901件
厚生労働省は18日、政府が国民に配布を始めた布マスクの一部に、汚れが付着するなどの不良品が見つかったと発表した。

 妊婦向けのものが中心だが、学校への発送分では虫の混入なども確認されているという。同省は不良品を回収し、交換に応じる方針。

 同省によると、妊婦向けの布マスクは約1000万枚の配布を予定しており、14日から各自治体に発送を開始。だが16日以降、「変色している」「髪の毛が混入していた」などの報告が相次いだ。17日現在、報告は80市区町村の1901件に上る。介護施設や小中学校、国内全戸への発送分でも確認されているという。

 同省は各自治体に発送前の徹底確認を求め、メーカーには検品強化などを要請した。担当者は「不良品を見つけたら居住自治体に連絡してほしい」としている。

 

とんでもない話です。

こんなこと普通はありえないですよね。

では、このマスクはどこが造っているのか、という話になりますが、まず、政府は正式には、企業名を公表していません。

しかし、興和株式会社が、3月5日付けプレスリリースで、「国からの要請」で、布マスクの生産を始めることを公表しています。

https://www.kowa.co.jp/news/2020/press200305.pdf

 

興和株式会社一社だけ、とは今のところ断定はできませんが、まずこの会社は製造にかかわっていると考えて、間違いないかと思います。

そして、政府が全国の世帯に布マスクを配布すると発表したのが4月1日です。

新型コロナウイルス感染症対策本部(第25回)

ということは、当初から、全国に布マスクを配ることは政府は決めていたと考えるのが自然だと思います。

では、次に、「興和株式会社」について見ていきます。

ここからがとても恐ろしいところですが、真実を知り、コロナパンデミックの嘘を見抜くために、ぜひ一緒にお付き合いください。

実はこの「興和株式会社」の創業者、山内忠重という人物が、なんと、あの「731部隊」にいたというのです。

細菌戦部隊員の戦後より

731を始めとした細菌戦部隊で活躍した研究者たちが、どの様な業績を残し、

又戦後をどの様に生きたのかを書く事は、過去の事を暴き立てるようで良くない事かも知れません。
しかし一切の事が秘密にされ、免責や処罰も受けずに、戦後知らん顔をして第一線で活躍したのです。

その結果ミドリ十字や国立予防衛生研究所がエイズの血液製剤事件を起こした事を思うと、

やはり分かる限り書いてみようと思います。

(中略)

*山内忠重    (当時)栄1644部隊勤務

 (戦後)興和㈱を創設 取締役

ところが、Wikipediaでも、興和のHPを調べても、この「山内忠重」という名前が一切出てきません。

しかし、陸軍部隊最終位置 というページによると、

 

たしかに、「研究部長 山内忠重薬剤中佐」と書かれてあります。

 

これはどういうことでしょうか?

この謎を明らかにするには、私たちは、731部隊というものを知らなければなりません。

731部隊の闇…日本社会がどうしても隠したい「残酷すぎる過去」より

新型肺炎を巡る報道が連日、洪水のように流されている。ほとんど否定されているようだが、一部には武漢にある武漢ウイルス研究所で生物兵器として開発されていたものが流出したのではないか、という噂も流れている。

奇しくもこうしたタイミングで、日本国内でも、先の大戦中に生物兵器の実験をしていた「731部隊」に関する報道が相次いでいる。

ひとつは人気コミック『僕のヒーローアカデミア』に登場する「志賀丸太」という登場人物の名前が無神経だと海外、特に韓国からの批判を受け、著者の堀越耕平氏が謝罪と名前の変更を余儀なくされたニュース。

そしてもう一つは、京都新聞に「サルが頭痛」という見出しで報じられた、731部隊に関するニュースである。

731部隊とは、結局何だったのか

731部隊の正式名称は「関東軍防疫給水部」。「関東軍」とはよく聞く名前だと思うが、正式には、日露戦争の勝利により獲得した遼東半島南部(関東州)と旅順・長春間の鉄道沿線防衛のため創設された部隊を前身とした軍のこと。その後、日本による満洲の植民地化において中心的役割を担うこととなった。

731部隊は満洲北部の平房(現在の黒龍江省哈爾濱〈ハルビン〉市平房区)という寒村に、一大細菌・生物戦施設を設け、捕虜とした中国人やロシア人約3000人を「マルタ」と称し、文字通り「丸太」のごとく非人道的な扱いをしながら、ペスト菌やコレラ菌など細菌の感染実験、生体解剖を重ねていた。

「僕のヒーローアカデミア」の件は、この「マルタ」を連想させるという批判なのだ(なお、著者はそうした意図を否定している)。

731部隊の責任者は石井四郎という軍医で、最終的には陸軍中将にまで昇進した人物だ。その部隊は、彼が東郷一という偽名をよく使用したことから東郷部隊、出身地である千葉県の加茂から多くの職員を募ったことから加茂部隊とも称されたが、戦争末期には石井部隊か、敵国に内情を知られないための秘匿名の「関東軍七三一部隊」の名で呼ばれるのが普通となった。

731部隊は実験を重ねるだけでなく、日中戦争が本格化してからは、参謀本部の要請に応じ、中国戦線に限って化学兵器と細菌兵器を実戦投入してもいたから、日本の軍事史上においても大きな汚点と言わざるをえない。

化学・細菌兵器の使用は1928年に国際連盟で採択された国際紛争平和的処理一般議定書(ジュネーブ一般議定書)で、捕虜に虐待については1929年に締結された「捕虜ノ待遇ニ関スル条約」で禁止され、日本は批准を見送るが尊重する立場を表明していた。

731部隊の存在と活動は明らかな国際法違反であったが、大戦終結後の極東国際軍事裁判(東京裁判)において、責任者が罰せられるどころか、被告人席に立たされることさえなかった。なぜなら、訴追が見送られただけでなく、存在さえも隠蔽されたからである。

731部隊の免責は、石井四郎ら同部隊幹部の取り調べに当たった連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の参謀第2部(G2)が、生体実験の研究成果は他に例のない貴重な資料との判断から、研究資料すべての提供することと引き換えに石井らの免責を上申。最高司令官ダグラス・マッカーサーもそれを認め、アメリカ本国の統合参謀本部(JCS)からもそうするよう指示が下されたことから、速やかに遂行された。

かくして731部隊の存在と行状は、ソ連が実施した情報公開と一部関係者の証言を除いては闇に葬られてしまった。

731部隊の幹部たちはいずれも沈黙を貫いた。戦時中は「石井の番頭」を公言して憚らず、階級が最終的に中佐まで進んだ内藤良一博士も同様であった。この内藤博士は戦後、のちに大手医薬品メーカーに成長するミドリ十字を創業し、その会社が薬害エイズ事件を引き起こしたのは何かの因縁であろうか。

明かされ始めた当時の記録

欧米では、よほどの国家機密でもない限り一定期間が過ぎれば、あらゆる公文書が公開される。731部隊関連のそれとて例外ではなく、これにより731部隊の実態と免責に至る経緯について、多くのことが明らかとなった。

この分野については神奈川大学名誉教授にして科学史と科学論を専門とする常石敬一が多くの著作を世に送り出しているが、ジャーナリストの青木冨貴子が著わした『731 石井四郎と細菌戦部隊の闇を暴く』(新潮文庫)も有益な作品である。石井四郎本人の日記や先述した内藤博士に関する新たな資料も見つけ出したのだから。

なかでも内藤博士に関する話は群を抜いて興味深い。それはメリーランド州カレッジパークにある国立公文書館で公開されていたもので、青木が目にした資料によれば、内藤がワシントンの日本大使館付陸軍武官の紹介状を手にロックフェラー研究所の国際衛生研究室を訪れ、黄熱病の病原株を分けてほしいと申し入れたのだが、それがなんと1939年2月23日のことだった。

 

すでに国際会議の決議で、アジア諸国にウイルスを持ち込むことが禁止されていた後である。当然同研究所では所長のセイヤー博士が直接内藤に会って、きっぱりと断りを入れたが、内藤はそれに懲りず、再び訪問し黄熱病ワクチンの扱いについて質問を浴びせ、さらに同月26日には、同研究所の技師が内藤と同一と思しき人物から、黄熱病ウイルスを渡すよう脅迫されという記述まであった。

否定を繰り返す日本政府

このようにアメリカが占領期に収集した資料が次々と日の目を見るなか、日本政府は国会で追究されるたびに731部隊に関する資料の存在を否定してきた。2012年に国立国会図書館関西館で、731部隊によるペスト菌散布を裏付ける金子順一軍医少佐論文(1943年付)が発見された際も、「政府内部に資料が見当たらないのが実態」と答弁していたのである。つまり「政府内部には」ないというわけだ。

しかし、どれだけ政府がないと言っても、あるものは隠せない。2011年の公文書管理法施行を受け、厚生労働省が国立公文書館に順次移管している戦没者等援護関係資料の中から、731部隊に関する新たな公文書が発見されたのである。これが冒頭に触れた、京都新聞の「サルが頭痛」の見出しで報じられた記事である。

その資料は1950年9月に厚生省(現・厚生労働省)復員局留守業務第三課が作成した「資料通報(B)第50号 関東軍防疫給水部」と題された文書で、戦後、中ソに取り残された元731部隊の軍医や軍人らの状況を把握するために作成されたと目される。

計4ページある文書のうちの一枚は「関東軍防疫給水部行動経過概況図」と題され、ソ連軍との開戦に伴う撤収方法について詳しく、本部第一部が細菌研究、第四部が細菌生産などと部隊構成まで記載されていた。

しかも、新資料の発見は、まだ埋もれいる資料がたくさんあるのではないかとの疑念を募らせると同時に、すでに発見されている資料を真摯に受け止めねばならないとの機運を盛り上げることにもつながった。

 

その具体的な動きが、同記事で取り上げられている、滋賀医科大名誉教授の西山勝夫を事務局長とする「満洲第731部隊軍医将校の学位授与の検証を京大に求める会」(以下、「求める会」)である。

終戦時、731部隊の人員は約3900人を数え、軍医52、技師49人、雇員1275人、衛生兵1117人という部隊構成だったと具体的に示されている。京都大学医学部講師の身から731部隊に派遣されて凍傷研究を行ない、戦後は京都府立医科大学長になった吉村寿人の回想によると、「京大の助教授・講師級の若い者が8名(病理学3、微生物学2、生理学2、医動物学1)が派遣されることになった」。

同じく戦後、吉村以外の京大出身の元731部隊員たちが医学界に戻り、金沢大医学部長、京大医学部長などを務めた。学者以外にも京大出身者はいて、石井四郎の片腕と言われたM元軍医大佐や、先ほどから何度も取り上げている内藤良一もまた京大医学部の卒業生だった。

京都大学の出身者やかつてそこに籍を置いていた者が戦争犯罪に手を染めていたというわけだ。真っ当な人生を送る卒業生にとって許しがたいことで、実験成果をもとに博士論文を認め、博士号を授与されたとなればなおさらであった。

「サルの頭痛」

京都新聞の記事で問題として取り上げられたのは、1945年に戦死した将校の論文「イヌノミのペスト媒介能力に就いて」で、ペスト菌を、イヌノミを介してサルに感染させ死亡させた特殊実験中に、サルが「頭痛を訴え」と記述されていた点である。

「求める会」は、サルが頭痛を訴えることはありえず、このサルは捕虜を指す隠語の一つで、実際に人体実験が行われたのではと疑い、博士号の取り消しも視野とした再調査を申し入れたのだった。

2019年2月、大学当局は予備調査から得られた結論として、「どのようにサルの『頭痛』を判断したか記載されていないが、何らかの行動指標によって頭痛が起きていると判断していたと推察できる」などと説明。その上で「ねつ造の疑いの根拠には科学的合理的理由がなく、実験ノートや生データがないため調査を継続することは不可能」と回答している。

大学側がさらなる調査を行わない方針とも伝えてきたことで、「求める会」の大学当局への不信感はさらの膨らみ、「使用された動物がサルであるか、ヒトである可能性を明確に否定できると証明しなければならない」と声明を出した。

会の共同代表を務める立命館大教授の松宮孝明も記者からの質問に、「疑わしい時にどう推定するべきかという問題。学位を授与する大学として、可能な限り調査をして、疑わしいなら学位は取り消すべき」とコメントしていた。

今後この問題がどう展開するかは予断を許さない状況だが、今回の新資料でも明らかなように埋もれた資料はまだまだ存在する可能性がある。だれかが意図的に隠したとしても、歴史の闇はいずれ明るみに出る時が来るだろう。

 

この方の文章はとても読みやすいので、ぜひともご一読いただくことをお勧めします。731部隊というものが、どのような組織だったのかが良くわかります。

そして、さらに恐ろしいのは、上の文章にも出てきた731部隊の責任者「石井四郎」。この上司にあたるのが、なんと、安倍晋三の祖父でもある「岸信介」だったのです。

つまり、安倍晋三の祖父、岸信介が、731部隊の実質的なトップだというわけです。

さらに、昨日、アメブロで「志村けん」についての記事をあげました。

志村けんの動画配信は、皇室による詐欺ビジネスの可能性があります。真実を知ってください。

そこで、志村けんの遺体が、感染の恐れがあるために、見ることができなかった、というのは、「炭疽菌」が関係しているのでは、と指摘する方がいます。

 

つまり政府は、コロナパンデミックを演出するために、マスクに炭疽菌を塗り、殺そうとする人もいるのではないでしょうか。遺体に近づいて、調べられると、炭疽菌を使ったのがバレるのを防ぐための伏線として、志村けんを使ったのでは、という訳です。

「炭疽菌」の生物テロ。この手口は昔からあったようです。

そしてついに、

こんな証言をしている人まで現れました。

彼らは、自分たちだけがぬくぬくと快適に過ごせるように、都市をスマートシティ化にして、彼らにとって奴隷としか見ていない「庶民」を追い出し、人口を減らすために、パンデミック騒ぎを起こしているのです。

だから給付金だって、あれだけ渋るわけです。彼は庶民を殺したくてやっているのですから、お金はびた一門も出したくないのです。

 
ものすごく恐ろしいことですが、この視点から見ると、日本政府の対応は、すべて腑に落ちると思いませんか。
 
 
どうか真実を知ってください。
 
 
 
最後までお読みくださりありがとうございました。
 

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